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日商簿記2級 原価計算・CVP 練習問題 第17問: 当社は標準原価計算を採用している。会計年度末において、価格差異勘定に借方残高80,000円、数量差異勘定に貸方残高30,000円が計上されている。これらの原価差

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中級原価計算・CVP

当社は標準原価計算を採用している。会計年度末において、価格差異勘定に借方残高80,000円、数量差異勘定に貸方残高30,000円が計上されている。これらの原価差異はいずれも少額であり、原則的な方法によって処理する。このときの決算整理仕訳として正しいものはどれか。

解答と解説を先に見る(クリックで展開)

正解: 2. (借) 売上原価 50,000・数量差異 30,000 / (貸) 価格差異 80,000

標準原価計算から生じた原価差異は、原則として当年度の売上原価に賦課します。価格差異勘定の借方残高80,000円は不利差異であり、標準原価が実際原価より小さかったことを意味するので、売上原価を増額(借方)し、価格差異勘定を貸方で消去します。数量差異勘定の貸方残高30,000円は有利差異であり、売上原価を減額(貸方)し、数量差異勘定を借方で消去します。両者をまとめると、借方に売上原価50,000円と数量差異30,000円、貸方に価格差異80,000円となり、貸借とも80,000円で一致します。よって選択肢2が正解です。選択肢1は貸借がすべて逆になっており、不利差異である価格差異を売上原価の減額として処理してしまう誤りです。選択肢3は、有利差異である数量差異30,000円まで売上原価に加算して合計110,000円としたもので、有利差異は売上原価から控除しなければならないため誤りです。選択肢4は、差異を売上原価ではなく仕掛品に賦課しており、原則的な処理(売上原価への賦課)ではありません。差異を仕掛品や製品に配賦するのは例外的な処理であり、本問のように差異が少額の場合には行いません。

関連キーワード: 原価差異・売上原価賦課・不利差異・有利差異・決算整理

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