原価計算・CVP

次の資料にもとづき、当月の直接材料費差異のうち価格差異と数量差異の組合せとして正しいものはどれか。有利差異・不利差異の別も答えること。 [標準] 標準単価 @200円/kg、製品1個あたり標準消費量 5kg [実績] 当月実際生産量 100個、実際材料消費量 520kg、実際単価 @190円/kg

次の資料にもとづき、当月の直接労務費差異のうち賃率差異と時間差異の組合せとして正しいものはどれか。有利差異・不利差異の別も答えること。 [標準] 標準賃率 @1,200円/時間、製品1個あたり標準直接作業時間 2時間 [実績] 当月実際生産量 200個、実際直接作業時間 420時間、実際賃率 @1,150円/時間

次の資料にもとづき、公式法変動予算による製造間接費差異を三分法で分析したときの予算差異・能率差異・操業度差異の組合せとして正しいものはどれか。なお、能率差異は変動費と固定費の両方から把握する方法による。すべて不利差異である。 [予算] 月間基準操業度 (正常直接作業時間) 1,000時間、変動費率 @400円/時間、固定費予算月額 600,000円 [実績] 当月の標準操業度 (実際生産量に対する標準直接作業時間) 900時間、実際直接作業時間 950時間、製造間接費実際発生額 995,000円

標準原価計算における仕掛品勘定の記帳方法のうち、パーシャル・プランに関する記述として正しいものはどれか。

次の標準原価カードにもとづき、当月完成品300個の標準原価として正しいものはどれか。 [製品1個あたり標準原価カード] 直接材料費 標準単価@500円/kg × 標準消費量4kg = 2,000円 直接労務費 標準賃率@1,000円/時間 × 標準作業時間1.5時間 = 1,500円 製造間接費 標準配賦率@800円/時間 × 標準作業時間1.5時間 = 1,200円

次の資料にもとづき、直接原価計算による当期の貢献利益と営業利益の組合せとして正しいものはどれか。 [資料] 販売単価 @2,000円、当期販売量 1,000個 変動製造原価 @800円/個、変動販売費 @200円/個 固定製造原価 400,000円、固定販売費及び一般管理費 300,000円 なお、期首・期末に製品および仕掛品の在庫はない。

当社は直接原価計算により損益計算を行っているが、外部報告用に全部原価計算の営業利益へ修正する固定費調整を行う。次の資料にもとづき、固定費調整後の全部原価計算による営業利益として正しいものはどれか。 [資料] 直接原価計算による営業利益 500,000円 製品に含まれる固定製造原価は当期・前期とも1個あたり600円で一定 期首製品在庫 100個、期末製品在庫 200個 (仕掛品はない)

次の資料にもとづき、CVP分析による損益分岐点売上高として正しいものはどれか。 [資料] 売上高 2,000,000円、変動費 1,200,000円、固定費 480,000円

次の資料にもとづき、目標営業利益200,000円を達成するために必要な売上高として正しいものはどれか。 [資料] 貢献利益率 40%、固定費 600,000円、目標営業利益 200,000円

次の資料にもとづき、安全余裕率と経営レバレッジ係数の組合せとして正しいものはどれか。 [資料] 売上高 2,500,000円、変動費 1,500,000円、固定費 800,000円

次の当期の資料にもとづき、総原価の金額として正しいものはどれか。 [資料] ・直接材料費 400,000円 ・直接労務費 300,000円 ・製造間接費 200,000円 ・販売費 150,000円 ・一般管理費 100,000円 ・借入金の支払利息 50,000円 なお、期首・期末に仕掛品および製品の在庫はない。

原価を操業度との関連で分類したときの説明として正しいものはどれか。

次の資料は、当社の直近4か月間の直接作業時間と製造間接費の実績である。高低点法によって製造間接費を変動費と固定費に分解したときの、変動費率と月間固定費の組合せとして正しいものはどれか。なお、いずれの月も正常操業圏内である。 [資料] ・4月 直接作業時間 1,000時間 製造間接費 800,000円 ・5月 直接作業時間 1,400時間 製造間接費 880,000円 ・6月 直接作業時間 800時間 製造間接費 720,000円 ・7月 直接作業時間 1,600時間 製造間接費 960,000円

標準原価計算における原価標準および標準原価カードに関する説明として正しいものはどれか。

標準原価計算の一連の手続を行う順序として正しいものはどれか。

標準原価計算を採用する目的に関する説明として最も適切なものはどれか。

当社は標準原価計算を採用している。会計年度末において、価格差異勘定に借方残高80,000円、数量差異勘定に貸方残高30,000円が計上されている。これらの原価差異はいずれも少額であり、原則的な方法によって処理する。このときの決算整理仕訳として正しいものはどれか。

次の資料にもとづき、当月の直接材料費の価格差異として正しいものはどれか。有利差異・不利差異の別も答えること。 [標準] ・標準単価 @350円/kg、製品1個あたり標準消費量 5kg [当月の実績] ・当月投入量 470個 (直接材料はすべて工程の始点で投入している) ・実際材料消費量 2,400kg ・実際直接材料費 876,000円

次の資料にもとづき、当月の直接材料費の数量差異として正しいものはどれか。有利差異・不利差異の別も答えること。 [標準] ・標準単価 @250円/kg、製品1個あたり標準消費量 8kg [当月の実績] ・当月完成品 600個 (月初・月末仕掛品はない) ・実際材料消費量 4,950kg、実際単価 @240円/kg

次の資料にもとづき、当月投入量に対する標準原価の合計額として正しいものはどれか。 [製品1個あたり標準原価カード] ・直接材料費 標準単価@600円/kg × 標準消費量2kg = 1,200円 ・直接労務費 標準賃率@1,200円/時間 × 標準作業時間1.5時間 = 1,800円 ・製造間接費 標準配賦率@800円/時間 × 標準作業時間1.5時間 = 1,200円 ・合計 4,200円 [当月の生産データ] ・月初仕掛品 300個 (加工進捗度40%) ・当月完成品 1,500個 ・月末仕掛品 400個 (加工進捗度50%) ・直接材料はすべて工程の始点で投入し、加工費は加工進捗度に応じて発生する。

当社は標準原価計算を採用している。次の資料にもとづき、当月の直接労務費の時間差異 (作業時間差異) として正しいものはどれか。有利差異・不利差異の別も答えること。 [標準] 標準賃率 @1,100円/時間、製品1個あたり標準直接作業時間 3時間 [生産データ] 月初仕掛品 100個 (加工進捗度40%)、当月完成品 600個、月末仕掛品 200個 (加工進捗度50%) [実績] 実際直接作業時間 1,900時間 なお、直接材料は工程の始点で全量投入し、加工費は加工の進捗に応じて発生する。

当社は標準原価計算を採用し、製造間接費については公式法変動予算を用いている。次の資料にもとづき、当月の製造間接費の予算差異として正しいものはどれか。有利差異・不利差異の別も答えること。 [予算] 月間基準操業度 (直接作業時間) 2,000時間、変動費率 @300円/時間、固定費予算月額 900,000円 [実績] 標準操業度 (実際生産量に対する標準直接作業時間) 1,850時間、実際直接作業時間 1,900時間、製造間接費実際発生額 1,492,000円

当社は標準原価計算を採用し、製造間接費については公式法変動予算にもとづく三分法で差異分析を行っている。次の資料にもとづき、能率差異を変動費のみから把握する方法によった場合の当月の能率差異として正しいものはどれか。有利差異・不利差異の別も答えること。 [予算] 月間基準操業度 (直接作業時間) 1,500時間、変動費率 @500円/時間、固定費予算月額 1,200,000円 [実績] 標準操業度 (実際生産量に対する標準直接作業時間) 1,400時間、実際直接作業時間 1,460時間

標準原価計算における製造間接費の操業度差異の意味に関する記述として、最も適切なものはどれか。

当社は標準原価計算を採用し、製造間接費については固定予算を用いて三分法で差異分析を行っている。次の資料にもとづき、当月の予算差異・能率差異・操業度差異の組合せとして正しいものはどれか。 [予算] 月間基準操業度 (直接作業時間) 3,000時間、製造間接費予算 (固定予算) 月額 4,500,000円 [実績] 標準操業度 (実際生産量に対する標準直接作業時間) 2,850時間、実際直接作業時間 2,880時間、製造間接費実際発生額 4,410,000円

当社は標準原価計算を採用している。次の資料にもとづき、当月の完成品標準原価と月末仕掛品標準原価の組合せとして正しいものはどれか。 [製品1個あたり標準原価カード] 直接材料費 標準単価@600円/kg × 標準消費量3kg = 1,800円 直接労務費 標準賃率@1,000円/時間 × 標準作業時間2時間 = 2,000円 製造間接費 標準配賦率@1,400円/時間 × 標準作業時間2時間 = 2,800円 合計 6,600円 [生産データ] 当月完成品 800個、月末仕掛品 300個 (加工進捗度40%) なお、直接材料は工程の始点で全量投入し、加工費は加工の進捗に応じて発生する。

標準原価計算において把握される次の原価差異のうち、有利差異 (貸方差異) となるものはどれか。

実際原価計算と標準原価計算の違いに関する記述として、正しいものはどれか。

当社は標準原価計算 (パーシャル・プラン) を採用している。次の資料にもとづき、当月の製品勘定の記入内容として正しいものはどれか。 [標準原価] 製品1個あたり標準原価 @5,000円 [数量データ] 月初製品 40個、当月完成品 500個、当月販売品 480個、月末製品 60個

次の資料にもとづき、全部原価計算による当期の営業利益として正しいものはどれか。 [資料] ・期首製品・期首仕掛品および期末仕掛品はない ・当期製造量 2,000個、当期販売量 1,600個 ・販売単価 @1,500円 ・変動製造原価 @600円/個 ・固定製造原価 800,000円 (当期発生額。当期製造量にもとづいて製品に配分する) ・変動販売費 @100円/個 ・固定販売費及び一般管理費 250,000円

次の資料にもとづき、直接原価計算による損益計算書の変動売上原価と貢献利益の組合せとして正しいものはどれか。 [資料] ・期首製品はなく、仕掛品は期首・期末ともにない ・当期完成品 3,000個、当期販売量 2,500個 ・販売単価 @1,200円 ・変動製造原価 @500円/個 ・変動販売費 @80円/個 ・固定製造原価 600,000円、固定販売費及び一般管理費 350,000円

次の資料にもとづく変動費率と貢献利益率に関する記述として正しいものはどれか。 [資料] 販売単価 @4,000円、製品1個あたり変動費 @2,600円、当期の固定費総額 1,800,000円

直接原価計算において固定製造原価を期間費用として処理することに関する記述として、最も適切なものはどれか。

ある会計期間において、当期の生産量が販売量を上回り、期末製品在庫が期首より増加した。この場合の全部原価計算による営業利益と直接原価計算による営業利益の関係およびその原因に関する記述として、正しいものはどれか。なお、製品単位あたりの固定製造原価は期首・期末で同じであり、仕掛品はないものとする。

直接原価計算が財務諸表作成 (外部報告) の目的にそのまま用いられない理由に関する記述として、最も適切なものはどれか。

直接原価計算による損益計算書を作成するにあたり、次の4つの原価の区分に関する記述として正しいものはどれか。 [原価] ア 製品の主要材料費 (生産量に比例して発生) イ 工場の機械装置の減価償却費 (定額法) ウ 製品の出荷運送費 (販売数量に比例して発生) エ 営業部門の従業員給料 (固定給)

次の資料にもとづき、CVP分析による損益分岐点販売量として正しいものはどれか。 [資料] 販売単価 @2,500円、製品1個あたり変動費 @1,500円、期間の固定費総額 3,000,000円

次の資料にもとづき、目標売上高営業利益率10% (営業利益÷売上高) を達成するために必要な売上高として正しいものはどれか。 [資料] 販売単価 @1,200円、製品1個あたり変動費 @720円、期間の固定費総額 2,400,000円

次の資料にもとづき、当期の損益分岐点比率として正しいものはどれか。 [資料] ・販売単価 @4,000円 ・当期販売量 3,000個 ・変動費 @2,400円/個 (変動製造原価と変動販売費の合計) ・固定費 3,600,000円 (年間) ・期首・期末に製品および仕掛品の在庫はない。

次の資料にもとづき、当期の経営レバレッジ係数と、次期に売上高が当期より5%増加した場合の営業利益の増加額の組合せとして正しいものはどれか。なお、次期の販売単価・変動費率・固定費は当期と同一とする。 [資料] ・当期売上高 6,000,000円 ・当期変動費 3,600,000円 ・当期固定費 1,800,000円

当社は製品Xを1種類だけ製造販売している。当期の販売単価は@1,500円、製品1個あたり変動費は@900円、固定費は年間1,800,000円であった。次期は販売単価を当期より10%引き上げる予定であり、製品1個あたり変動費と固定費は当期と変わらないものとする。次期の損益分岐点販売量として正しいものはどれか。

次の資料にもとづき、次期の損益分岐点売上高として正しいものはどれか。 [当期実績] 売上高 8,000,000円、変動費 4,800,000円、固定費 2,400,000円 [次期の見込み] 業務改善により固定費を当期より300,000円削減できる見込みである。販売単価と変動費率は当期と変わらない。

当社は製品Yを1種類だけ製造販売している。当期の販売単価は@5,000円、製品1個あたり変動費は@3,000円、固定費は年間3,000,000円であった。次期は主要材料の値上がりにより変動費率が売上高の70%に上昇する見込みである。販売単価と固定費は当期と同一とする。次期に営業利益1,500,000円を達成するために必要な販売量として正しいものはどれか。

次の資料にもとづき、税引後の目標当期純利益1,400,000円を達成するために必要な売上高として正しいものはどれか。なお、営業外損益および特別損益はなく、営業利益がそのまま税引前当期純利益になるものとする。 [資料] ・貢献利益率 40% ・固定費 2,000,000円 (年間) ・法人税等の実効税率 30%

当社は製品Aと製品Bの2種類を製造販売している。次の資料にもとづき、損益分岐点における製品Aと製品Bの販売量の組合せとして正しいものはどれか。なお、両製品のセールス・ミックス (販売数量の割合) は常にA:B=2:1で一定である。 [資料] ・製品A 販売単価 @1,000円、製品1個あたり変動費 @600円 ・製品B 販売単価 @2,000円、製品1個あたり変動費 @1,000円 ・両製品に共通の固定費 1,800,000円 (年間、個別固定費はない)

横軸に売上高、縦軸に金額を同一の目盛でとって作成した損益分岐点図表 (CVP図表) に関する記述として正しいものはどれか。なお、この図表には売上高線、総原価線 (変動費線の上に固定費を積み上げた線) および固定費線が描かれているものとする。

当社は高低点法により製造間接費を変動費と固定費に分解している。次の資料にもとづき、次期の直接作業時間を1,000時間と予定した場合の製造間接費の見積額として正しいものはどれか。なお、下記の6か月分はすべて正常操業圏内のデータである。 [過去6か月の実績] 4月 直接作業時間 800時間 / 製造間接費 940,000円 5月 直接作業時間 1,050時間 / 製造間接費 1,065,000円 6月 直接作業時間 700時間 / 製造間接費 890,000円 7月 直接作業時間 950時間 / 製造間接費 1,015,000円 8月 直接作業時間 1,200時間 / 製造間接費 1,140,000円 9月 直接作業時間 900時間 / 製造間接費 990,000円

当社は製品Zを1種類だけ製造販売しており、製品1個あたりの貢献利益は@600円、固定費は年間1,500,000円である。当期の販売量は2,000個であった。当期の営業利益の金額と、貢献利益に関する説明の組合せとして正しいものはどれか。

次は当社の当期の直接原価計算による損益計算書の一部である。変動費と貢献利益の金額は明らかにされていない。この資料から求められる貢献利益率と損益分岐点売上高の組合せとして正しいものはどれか。 [直接原価計算による損益計算書 (一部)] I 売上高 12,000,000円 II 変動費 ( ? ) 貢献利益 ( ? ) III 固定費 4,200,000円 (固定製造原価2,800,000円+固定販売費及び一般管理費1,400,000円) 営業利益 600,000円

原価計算には複数の目的がある。次のア〜ウの記述は、それぞれどの目的に最も強く結びつくか。組合せとして正しいものはどれか。 ア 製品ごとに製造原価を集計し、月末仕掛品および期末製品の棚卸資産価額と当期の売上原価を確定して、損益計算書および貸借対照表に計上する。 イ あらかじめ設定した原価標準と実際に発生した原価を比較して差異を把握し、その発生原因を分析して製造現場に報告し、無駄の排除に役立てる。 ウ 次期の生産量・販売量の見積りにもとづいて製造原価および販売費の発生見込額を計算し、期間ごとの利益計画の金額を組み立てる。

当社は標準原価計算を採用し、製造間接費は公式法変動予算にもとづき三分法で差異分析している。能率差異の把握方法には次の2つがある。 [方法①] 能率差異を変動費と固定費の両方から把握する方法 [方法②] 能率差異を変動費のみから把握する方法 (固定費の能率部分は操業度差異に含める) 次の資料にもとづき、方法①と方法②それぞれの能率差異と操業度差異の組合せとして正しいものはどれか。 [予算] 月間基準操業度 (直接作業時間) 2,500時間、変動費率 @600円/時間、固定費予算月額 2,000,000円 [実績] 標準操業度 (実際生産量に対する標準直接作業時間) 2,400時間、実際直接作業時間 2,450時間

当社は標準原価計算を採用し、製造間接費差異を公式法変動予算にもとづく三分法 (能率差異は変動費と固定費の両方から把握する方法) で分析している。当月の分析図から次の4つの金額が読み取れた。 ア 製造間接費の実際発生額 1,980,000円 イ 実際操業度における予算許容額 1,996,000円 ウ 実際操業度に標準配賦率を掛けた金額 1,960,000円 エ 標準操業度に標準配賦率を掛けた金額 (標準配賦額) 1,900,000円 このとき、予算差異・能率差異・操業度差異の組合せとして正しいものはどれか。

当社は標準原価計算 (パーシャル・プラン) を採用し、毎月末に把握した原価差異は原則的な方法によりその月の売上原価に賦課している。次の資料にもとづき、当月の損益計算書における売上原価と売上総利益の組合せとして正しいものはどれか。 [資料] ・当月売上高 12,000,000円 ・当月販売品の標準原価 (標準売上原価) 7,800,000円 ・当月末に把握した原価差異の各勘定残高 価格差異 借方 120,000円 / 数量差異 貸方 45,000円 賃率差異 貸方 30,000円 / 時間差異 借方 68,000円 予算差異 借方 25,000円 / 能率差異 貸方 18,000円 / 操業度差異 借方 90,000円 ・原価差異はいずれも少額かつ正常なものである。

当社は標準原価計算を採用している。次の資料にもとづき、当月の直接材料費差異の総額と、これを分解した価格差異・数量差異の組合せとして正しいものはどれか。有利差異・不利差異の別も答えること。 [標準] 標準単価 @400円/kg、製品1個あたり標準消費量 3kg [生産データ] 月初仕掛品 200個 (加工進捗度50%)、当月完成品 1,000個、月末仕掛品 300個 (加工進捗度40%) [実績] 実際材料消費量 3,400kg、実際単価 @390円/kg なお、直接材料は工程の始点ですべて投入している。

当社は標準原価計算を採用している。次の資料にもとづき、当月の直接労務費差異の総額と、これを分解した賃率差異・時間差異の組合せとして正しいものはどれか。有利差異・不利差異の別も答えること。 [標準] 標準賃率 @1,400円/時間、製品1個あたり標準直接作業時間 2時間 [生産データ] 月初仕掛品 400個 (加工進捗度25%)、当月完成品 1,500個、月末仕掛品 500個 (加工進捗度40%) [実績] 実際直接作業時間 3,250時間、実際直接労務費 4,485,000円 なお、直接材料は工程の始点で投入し、加工費は加工の進捗に応じて発生する。

次の資料にもとづき、直接原価計算による当期の損益計算書における変動製造マージンと貢献利益の組合せとして正しいものはどれか。 [資料] ・販売単価 @1,600円、当期販売量 1,900個 ・期首製品 200個、当期完成品 1,800個、期末製品 100個 (仕掛品は期首・期末ともにない) ・変動製造原価は前期・当期とも @700円/個 で一定 ・変動販売費: 出荷運送費 @60円/個 (販売数量に比例)、販売手数料 売上高の5% ・固定製造原価 900,000円、固定販売費及び一般管理費 400,000円

次の資料にもとづき、(A) 直接原価計算の損益計算書で貢献利益から控除される固定費の合計額と、(B) 同じ期間について全部原価計算の損益計算書を作成した場合に売上原価に含まれる固定製造原価の金額の組合せとして正しいものはどれか。 [資料] ・当期製造量 2,500個、当期販売量 2,000個、期首製品および期首・期末仕掛品はない ・当期の固定製造原価 1,000,000円 (全部原価計算では当期製造量にもとづき製品に配分する) ・当期の固定販売費及び一般管理費 620,000円 ・当期の貢献利益は 2,100,000円と算定されている

次の資料にもとづき、全部原価計算による営業利益が直接原価計算による営業利益を上回る金額 (差額) と、その差額が生じる理由の組合せとして正しいものはどれか。 [資料] ・販売単価 @3,000円 ・当期生産量 4,000個、当期販売量 3,500個 ・期首製品在庫はなく、仕掛品は期首・期末ともにない ・変動製造原価 @1,200円/個 ・固定製造原価 2,400,000円 (当期発生額。全部原価計算では当期生産量にもとづいて製品に配分する) ・変動販売費 @200円/個 ・固定販売費及び一般管理費 900,000円

当社は外部報告用に全部原価計算を採用しているが、内部管理用に直接原価計算による営業利益も算定している。次の資料にもとづき、直接原価計算による当期の営業利益として正しいものはどれか。 [資料] ・全部原価計算による当期の営業利益 1,850,000円 ・期首製品 600個 (これに含まれる固定製造原価は1個あたり@450円) ・当期生産量 4,800個、当期販売量 5,200個、期末製品 200個 ・当期の固定製造原価発生額 3,120,000円 (全部原価計算では当期生産量にもとづいて製品に配分する) ・製品の払出しは先入先出法により、期末製品はすべて当期完成分からなる ・仕掛品は期首・期末ともになく、固定製造原価以外の項目は両計算方式で同額である

次の資料にもとづき、当期の安全余裕額 (実際売上高が損益分岐点売上高をどれだけ上回っているかを示す金額) として正しいものはどれか。 [資料] ・販売単価 @2,500円、当期販売量 9,000個 ・変動製造原価 @1,300円/個、変動販売費 @200円/個 ・固定製造原価 3,600,000円、固定販売費及び一般管理費 1,200,000円 ・期首・期末に製品および仕掛品の在庫はない

当社は製品Sと製品Tの2種類を製造販売している。次の資料にもとづき、損益分岐点における売上高の合計額と製品別の内訳の組合せとして正しいものはどれか。なお、売上高の構成比は常に製品S:製品T=3:2で一定である。 [資料] ・製品S 販売単価 @5,000円、製品1個あたり変動費 @3,500円 ・製品T 販売単価 @2,000円、製品1個あたり変動費 @1,000円 ・両製品に共通の固定費 4,560,000円 (年間。個別固定費はない)

当社は製品Vを1種類だけ製造販売している。次期の目標として、貢献利益7,000,000円の獲得を掲げている。次の資料にもとづき、この目標を達成するために必要な販売量と、そのときの営業利益の組合せとして正しいものはどれか。 [資料] ・販売単価 @6,000円 ・変動製造原価 @3,300円/個、変動販売費 @700円/個 ・固定製造原価 2,800,000円、固定販売費及び一般管理費 1,400,000円 ・期首・期末に製品および仕掛品の在庫はない

当社は高低点法により総原価を変動費と固定費に分解し、次期の原価を見積もっている。当社の正常操業圏は月間機械稼働時間1,000時間から1,600時間であり、高低点法の適用にあたっては正常操業圏内の実績のみを用いる。次の資料にもとづき、次期の機械稼働時間を月間1,300時間と予定した場合の月間総原価の見積額として正しいものはどれか。 [過去6か月の実績] ・4月 機械稼働時間 1,100時間 / 総原価 3,220,000円 ・5月 機械稼働時間 1,500時間 / 総原価 3,700,000円 ・6月 機械稼働時間 1,700時間 / 総原価 3,900,000円 ・7月 機械稼働時間 900時間 / 総原価 3,050,000円 ・8月 機械稼働時間 1,200時間 / 総原価 3,340,000円 ・9月 機械稼働時間 1,400時間 / 総原価 3,580,000円

次は当社の当期の直接原価計算による損益計算書の一部である。この資料から求められる固定費総額と製品1個あたり貢献利益の組合せとして正しいものはどれか。 [直接原価計算による損益計算書 (一部)] I 売上高 10,800,000円 II 変動売上原価 4,050,000円 変動製造マージン ( ? ) III 変動販売費 ( ? ) 貢献利益 ( ? ) IV 固定費 ( ? ) 営業利益 1,275,000円 [補足資料] ・販売単価 @2,400円、変動販売費 @150円/個 ・当期生産量 5,000個、当期販売量 4,500個、期首製品在庫はなく、仕掛品は期首・期末ともにない