日商簿記2級 原価計算・CVP 練習問題 第51問: 当社は標準原価計算を採用し、製造間接費は公式法変動予算にもとづき三分法で差異分析している。能率差異の把握方法には次の2つがある。 [方法①] 能率差異を変動費と

正解: 1. 方法① 能率差異 70,000円(不利)・操業度差異 40,000円(不利) / 方法② 能率差異 30,000円(不利)・操業度差異 80,000円(不利)

まず固定費率と標準配賦率を求めます。固定費率=固定費予算2,000,000円÷基準操業度2,500時間=@800円/時間、標準配賦率=変動費率@600円+固定費率@800円=@1,400円/時間です。 方法① (能率差異を変動費と固定費の両方から把握) では、能率差異=標準配賦率@1,400円×(標準操業度2,400時間−実際操業度2,450時間)=−70,000円で70,000円の不利差異、操業度差異=固定費率@800円×(実際操業度2,450時間−基準操業度2,500時間)=−40,000円で40,000円の不利差異です。 方法② (能率差異を変動費のみから把握) では、能率差異=変動費率@600円×(2,400時間−2,450時間)=−30,000円で30,000円の不利差異、操業度差異=固定費率@800円×(標準操業度2,400時間−基準操業度2,500時間)=−80,000円で80,000円の不利差異です。 方法②では固定費の能率部分@800円×(2,400−2,450)=−40,000円が能率差異から操業度差異へ移るだけなので、両方法とも能率差異と操業度差異の合計は110,000円の不利で一致します。よって選択肢1が正解です。 選択肢2は方法①と方法②の結果を丸ごと逆にしています。変動費のみで把握する方法②のほうが能率差異は小さくなるはずで、70,000円が方法②というのは誤りです。 選択肢3は方法②の操業度差異を方法①と同額の40,000円としていますが、方法②では固定費の能率部分40,000円が操業度差異に加算されて80,000円になるため誤りです。この選択肢では合計が70,000円となり、方法①の合計110,000円と一致しない点からも誤りと分かります。 選択肢4は能率差異と操業度差異の金額を各方法内で入れ替えたもので、能率差異は操業度の良否 (標準操業度と実際操業度の差)、操業度差異は基準操業度との差から生じるという対応関係を取り違えており誤りです。

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