日商簿記2級 原価計算・CVP 練習問題 第52問: 当社は標準原価計算を採用し、製造間接費差異を公式法変動予算にもとづく三分法 (能率差異は変動費と固定費の両方から把握する方法) で分析している。当月の分析図から

正解: 4. 予算差異 16,000円(有利)・能率差異 60,000円(不利)・操業度差異 36,000円(不利)

分析図では、実際発生額・予算許容額・標準配賦額が縦方向に並び、隣り合う金額の差がそれぞれの差異に対応します。 予算差異=実際操業度における予算許容額イ1,996,000円−実際発生額ア1,980,000円=+16,000円。予算で認められた金額より実際発生額が少ないので16,000円の有利差異です。 操業度差異=実際操業度における標準配賦額ウ1,960,000円−実際操業度における予算許容額イ1,996,000円=−36,000円。この差は固定費率×(実際操業度−基準操業度) にあたり、実際操業度が基準操業度に届かず固定費を配賦しきれなかったことを意味するので36,000円の不利差異です。 能率差異=標準配賦額エ1,900,000円−実際操業度における標準配賦額ウ1,960,000円=−60,000円。標準より多くの作業時間を要したことによる60,000円の不利差異です。 検算すると、総差異=標準配賦額1,900,000円−実際発生額1,980,000円=−80,000円で、16,000−36,000−60,000=−80,000円と一致します。よって選択肢4が正解です。 選択肢1は予算差異の有利・不利が逆です。予算許容額のほうが実際発生額より大きい (使ってよい枠より少なく済んだ) 場合は有利差異であり、不利とするのは誤りです。 選択肢2は能率差異と操業度差異の金額を取り違えています。能率差異は標準配賦線上のエとウの差、操業度差異は予算許容額イと標準配賦額ウの差であり、対応が逆です。 選択肢3は能率差異をエ1,900,000円−イ1,996,000円=−96,000円と、予算許容額との差で計算し、操業度差異を認識していません。能率差異は標準配賦率で測った金額どうしの差であり、予算許容額と直接比較してはいけません。この場合、固定費の配賦不足である操業度差異が消えてしまう点でも誤りです。

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