日商簿記2級 原価計算・CVP 練習問題 第54問: 当社は標準原価計算を採用している。次の資料にもとづき、当月の直接材料費差異の総額と、これを分解した価格差異・数量差異の組合せとして正しいものはどれか。有利差異・

正解: 2. 総差異 6,000円(不利)・価格差異 34,000円(有利)・数量差異 40,000円(不利)

直接材料は工程の始点で全量投入するため、材料費の当月投入量は加工進捗度を考慮せず数量そのままで計算します。当月投入量=完成品1,000個+月末仕掛品300個−月初仕掛品200個=1,100個。 標準消費量=1,100個×3kg=3,300kg、標準直接材料費=3,300kg×@400円=1,320,000円。 実際直接材料費=3,400kg×@390円=1,326,000円。 総差異=1,320,000円−1,326,000円=−6,000円で6,000円の不利差異です。 価格差異=(標準単価@400円−実際単価@390円)×実際消費量3,400kg=+34,000円で有利差異、数量差異=(標準消費量3,300kg−実際消費量3,400kg)×標準単価@400円=−40,000円で不利差異です。34,000円−40,000円=−6,000円となり総差異と一致するため、選択肢2が正解です。 選択肢1は当月投入量を完成品1,000個としてしまい、標準消費量を3,000kgと誤ったものです。月末仕掛品にも始点で材料が投入済みであり、月初仕掛品の分は前月に投入されているため、投入量は完成品数量とは一致しません。 選択肢3は価格差異を実際消費量ではなく標準消費量3,300kgに掛けて33,000円とし、残りを数量差異とした誤りです。価格差異は実際に購入・消費した数量全体に生じる単価の差なので、必ず実際消費量を掛けます。 選択肢4はすべての有利・不利を逆にしています。実際単価が標準単価より安いので価格差異は有利、実際消費量が標準を上回るので数量差異は不利であり、逆にするのは誤りです。

関連キーワード: 標準原価計算・直接材料費差異・総差異・価格差異・数量差異