当社は標準原価計算 (パーシャル・プラン) を採用し、毎月末に把握した原価差異は原則的な方法によりその月の売上原価に賦課 | 原価計算・CVP | 日商簿記2級

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上級原価計算・CVP難易度目安約 33%

当社は標準原価計算 (パーシャル・プラン) を採用し、毎月末に把握した原価差異は原則的な方法によりその月の売上原価に賦課している。次の資料にもとづき、当月の損益計算書における売上原価と売上総利益の組合せとして正しいものはどれか。 [資料] ・当月売上高 12,000,000円・当月販売品の標準原価 (標準売上原価) 7,800,000円・当月末に把握した原価差異の各勘定残高価格差異借方 120,000円 / 数量差異貸方 45,000円賃率差異貸方 30,000円 / 時間差異借方 68,000円予算差異借方 25,000円 / 能率差異貸方 18,000円 / 操業度差異借方 90,000円・原価差異はいずれも少額かつ正常なものである。

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正解: 4. 売上原価 8,010,000円・売上総利益 3,990,000円

原価差異勘定の借方残高は不利差異 (標準より実際原価が多かった) 、貸方残高は有利差異 (標準より実際原価が少なくて済んだ) を意味します。不利差異は売上原価に加算、有利差異は売上原価から減算します。不利差異 (借方) の合計=価格差異120,000円+時間差異68,000円+予算差異25,000円+操業度差異90,000円=303,000円。有利差異 (貸方) の合計=数量差異45,000円+賃率差異30,000円+能率差異18,000円=93,000円。純額=303,000円−93,000円=210,000円の不利差異です。売上原価=標準売上原価7,800,000円+210,000円=8,010,000円、売上総利益=売上高12,000,000円−8,010,000円=3,990,000円となり、選択肢4が正解です。原価差異を売上原価に賦課する仕訳は、売上原価210,000円を借方に、各差異勘定を反対側に振り替える形になります。選択肢1は原価差異をまったく反映せず標準売上原価のままとしたものです。標準原価計算でも損益計算書に載せる売上原価は差異調整後の実際原価ベースの金額であり、差異を月次損益に反映しないのは誤りです。選択肢3は不利差異と有利差異の加減を逆にし、7,800,000円−210,000円=7,590,000円としたものです。借方残高の差異は原価の超過なので売上原価を増やす方向に働き、減算するのは誤りです。選択肢2は不利差異303,000円だけを加算し、有利差異93,000円を無視した金額です。有利差異も当月の実際原価が標準を下回った事実を表すので、必ず売上原価から控除して純額で調整します。

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