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日商簿記2級 原価計算・CVP 練習問題 第23問: 当社は標準原価計算を採用し、製造間接費については公式法変動予算にもとづく三分法で差異分析を行っている。次の資料にもとづき、能率差異を変動費のみから把握する方法に

問題 23 / 64あと 3 問で 40% に到達
中級原価計算・CVP

当社は標準原価計算を採用し、製造間接費については公式法変動予算にもとづく三分法で差異分析を行っている。次の資料にもとづき、能率差異を変動費のみから把握する方法によった場合の当月の能率差異として正しいものはどれか。有利差異・不利差異の別も答えること。 [予算] 月間基準操業度 (直接作業時間) 1,500時間、変動費率 @500円/時間、固定費予算月額 1,200,000円 [実績] 標準操業度 (実際生産量に対する標準直接作業時間) 1,400時間、実際直接作業時間 1,460時間

解答と解説を先に見る(クリックで展開)

正解: 1. 30,000円 (不利差異)

能率差異を変動費のみから把握する方法では「変動費率 ×(標準操業度 − 実際操業度)」で計算します。能率差異 = @500円 ×(1,400時間 − 1,460時間) = @500円 × △60時間 = △30,000円となり、標準より60時間多く作業してしまったため30,000円の不利差異 (借方差異) です。よって選択肢1が正解です。選択肢2の78,000円 (不利) は、能率差異を変動費と固定費の両方から把握する方法で計算した金額です。固定費率 = 1,200,000円 ÷ 1,500時間 = @800円、予定配賦率 = @500円 + @800円 = @1,300円なので、@1,300円×△60時間 = △78,000円となりますが、本問は変動費のみから把握する方法と指定されているため誤りです。選択肢3の48,000円 (不利) は、固定費率@800円だけを用いて@800円×△60時間=△48,000円とした誤りで、変動費部分が抜け落ちています。選択肢4は金額は正しいものの、実際作業時間1,460時間が標準1,400時間を上回っており作業能率が悪化しているため不利差異であり、有利・不利の判定を取り違えた誤りです。

関連キーワード: 能率差異・公式法変動予算・変動費率・製造間接費差異・三分法

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