日商簿記2級 原価計算・CVP 練習問題 第55問: 当社は標準原価計算を採用している。次の資料にもとづき、当月の直接労務費差異の総額と、これを分解した賃率差異・時間差異の組合せとして正しいものはどれか。有利差異・

正解: 3. 総差異 5,000円(不利)・賃率差異 65,000円(有利)・時間差異 70,000円(不利)

直接労務費は加工費なので、当月投入量は完成品換算量で計算します。月初仕掛品の換算量=400個×25%=100個、月末仕掛品の換算量=500個×40%=200個。当月投入 (換算量)=完成品1,500個+月末200個−月初100個=1,600個。 標準直接作業時間=1,600個×2時間=3,200時間、標準直接労務費=3,200時間×@1,400円=4,480,000円。 総差異=4,480,000円−実際4,485,000円=−5,000円で5,000円の不利差異です。 実際賃率=実際直接労務費4,485,000円÷実際直接作業時間3,250時間=@1,380円/時間。 賃率差異=(標準賃率@1,400円−実際賃率@1,380円)×実際直接作業時間3,250時間=+65,000円で有利差異。 時間差異=(標準時間3,200時間−実際時間3,250時間)×標準賃率@1,400円=−70,000円で不利差異。 65,000円−70,000円=−5,000円で総差異と一致するため、選択肢3が正解です。 選択肢1は有利・不利が逆です。実際賃率@1,380円は標準@1,400円より低いので賃率差異は有利、実際作業時間は標準を50時間超過しているので時間差異は不利です。 選択肢2は完成品換算量を用いず、完成品1,500個をそのまま当月投入として標準時間を3,000時間と誤ったものです。月末仕掛品にも当月の加工が加えられており、月初仕掛品の加工の一部は前月に行われているため、換算量による調整が必要です。 選択肢4は賃率差異を実際時間ではなく標準時間3,200時間に掛けて64,000円とし、残額を時間差異としたものです。賃率差異は実際に働いた時間すべてについて生じる賃率の差なので、実際直接作業時間を掛けなければなりません。

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