日商簿記2級 工業簿記 練習問題 第34問: 標準原価計算を採用している当工場は、製造間接費を公式法変動予算により管理している。次の資料にもとづき、当月の製造間接費差異を4分法により分析した場合の組合せとし

正解: 3. 予算差異 20,000円の不利差異、変動費能率差異 20,000円の不利差異、固定費能率差異 30,000円の不利差異、操業度差異 60,000円の不利差異

まず固定費率=900,000円÷1,500時間=600円/時間、標準配賦率=変動費率400円+固定費率600円=1,000円/時間。標準配賦額=1,000円×標準1,350時間=1,350,000円なので、総差異=1,350,000円−1,480,000円=△130,000円 (不利) です。4分法では次のように分解します。 【予算差異】実際操業度における予算許容額 (400円×1,400時間+900,000円=1,460,000円) −実際発生額1,480,000円=△20,000円 → 20,000円の不利差異。 【変動費能率差異】変動費率400円×(標準1,350時間−実際1,400時間)=△20,000円 → 20,000円の不利差異。 【固定費能率差異】固定費率600円×(標準1,350時間−実際1,400時間)=△30,000円 → 30,000円の不利差異。 【操業度差異】固定費率600円×(実際1,400時間−基準1,500時間)=△60,000円 → 60,000円の不利差異。 検算: △20,000−20,000−30,000−60,000=△130,000円で総差異と一致するため、選択肢3が正解です。選択肢1は操業度差異を600円×(標準1,350時間−基準1,500時間)=△90,000円としていますが、これは固定費能率差異を含んだ金額であり、固定費能率差異30,000円と二重に計上され合計が△160,000円となって総差異と一致しないため誤りです。選択肢2は予算差異の有利・不利が逆で、実際発生額が予算許容額を上回っているので不利差異が正しいです。選択肢4は変動費能率差異と固定費能率差異に用いる率を取り違えたもので、変動費能率差異には変動費率400円、固定費能率差異には固定費率600円を用います。

関連キーワード: 4分法・変動費能率差異・固定費能率差異・操業度差異・標準原価計算